働き方に選択肢を!ライフプランに合わせた様々な働き方

これまでは学校を卒業したら就職し、仕事をして定年まで働くといったスタンダードな働き方が主流でしたが、現在では働き方も自由になり、仕事や働き方を選べるようになってきました。ライフプランに合わせて働くといったこともできるようになってきたのですが、お金のこと、将来の年金のことなどは考えておかなくてはいけません。

今回は働き方の選択肢についてお伝えしていきます。

働き方の選択肢

会社に勤める正社員、契約社員、派遣社員、パート・アルバイトなど雇用形態の選択肢があります。収入が安定し、社会保障など保障面でも手厚いのが正社員ではありますが、最近ではパートやアルバイトなどでも社会保険に加入ができるようになりました。その為、子育てや介護などとの両立が必要な場合、それに合わせて働き方を選択できるようになってきました。

また、会社には勤めずにフリーランスで働くかたも増えています。企業側も社員を採用したり教育したりするには時間とお金がかかります。そこで仕事に合わせて外注するなど、雇用形態も変わってきました。フリーランスの場合、業務委託等で仕事を受注することができます。

コロナ以降、打ち合わせや会議などもWEBで行うことが一般的となり、働く場所も自由に選択することができるようになってきました。在宅勤務にシフトしたかたも多くいらっしゃいます。企業にとっても通勤代やオフィスの軽減になりますのでコストを下げることができます。

働き方の自由化は働く人にとっても、企業にとっても良いことが多いと思います。反面、雇用の仕方や条件などが複雑化しますので管理する点でいうと作業や手間が増えたと思います。今後、管理のしやすさなどが課題となってくるのではないでしょうか。

ライフプランに合わせた働き方

最近では、育休を男性も取得しやすくなるよう、企業側も努力しています。女性だけが出産や育児で仕事を中断するのではなく、男性も育児や家事に協力することで、女性の負荷が減り、職場復帰もしやすくなります。交互に育休を取得して子育てと仕事のバランスを取っているご夫婦もいらっしゃいます。その時々に合わせた働き方が選択できるようになってきたことはライフプランを実現させる上でも、とても重要だといえます。

介護においても同様です。介護しながら仕事をするのは大変なことです。介護離職の問題もいまだ解決していません。介護を家族だけが行うのではなく、社会全体でサポートしていくことが課題となっています。また、企業側の支援も重要です。介護休暇後に同じ職に就けるようにしたり、休暇中の仕事をサポートする社員を増やしたり、職場への配慮も必要になってきます。

育児や介護中はどうしても働く時間に制限が出てきてしまいます。そのような時期は時間を短くしたり、休業したり、と調整していただき、また働ける際には正社員や契約社員などで働くといった切り替えも重要になってきます。

育休・介護休業法についての情報は、厚生労働書のホームページにも記載がありますので、合わせて参考にしてください。

私的年金の重要性

働き方が自由になることは良いのですが、その分、ご自身で将来受取る年金のことも考えていかなくてはいけません。企業にお勤めであれば、厚生年金も受取ることができますが、雇用保険に未加入の場合、国民年金(基礎年金)のみとなります。ねんきん定期便で公的年金の金額は確認できますので、年額を月(12ヶ月)で割ってみてください。

厚生労働省年金の仕組み(HP)

参考:厚生労働書ホームページ

月々の公的年金額が分かると、現在の支出と比較して、いくら足りないかが分かります。受け取れる年金額が少ない場合はご自身で私的年金を貯めていく必要があります。

積立NISA、確定拠出年金(iDeco)、年金保険、積立て保険など、さまざまな商品で私的年金を準備することが可能です。また、退職後もお金が入ってくる仕組みとして投資用不動産(収益物件)の家賃収入などもあります。

金融商品や不動産など、ご自身の投資の経験や収入に合わせて私的年金を準備していただきたいと思います。その際、1つではなく分散投資の意味からもいくつかの投資先に分けて頂くことをお勧めしています。

参考記事はこちら

最後に

働く、結婚する、子ども産む、など生き方の選択肢もさまざまです。全く同じというケースはなく、感じ方も十人十色です。何に遣り甲斐や幸せを感じるのか、どこに不安を感じるのかは、個人差がありますのでご自身やご家族での話し合いも重要になってきます

長寿国の日本では男女ともに長生きです。将来のためのお金を準備するという点では、皆さん共通しています。働き方や雇用形態などは多様化していますが、将来のためのお金を貯める・増やす努力は皆さん必要です。公的年金だけでは生活していくのが厳しいと思います。その時々の状況に合わせて働き方を選択し、そして、できるだけ私的年金を増やしていくよう心がけて頂ければと思います。

 

 

筆者:藤井亜也(CFP/FP1級)