住宅ローンのいろは解説!ローンをくむ前にチェック

人生三大資金の1つ住宅資金。一軒家やマンションを購入される際に利用する住宅ローンなのですが、その内容や仕組みなどを知らずに組んでいるかたも多くいらっしゃいます。長期のローンとなりますので、基本的な情報はしっかりとおさえておきましょう。

今回は住宅ローンについてお伝えしていきます。

住宅ローンとは

住宅ローンとは、個人が自ら居住する不動産の購入資金を対象に金融機関が行う融資のことをいいます。金融機関の融資としては、金利が低く抑えられ、返済期間の多くは35年までと長いのが特徴ですが、本人が居住することを前提としているため、契約できる住宅ローンはひとり一つが原則です。

 

ご自身やご家族が暮らすための不動産購入に対しての融資ととなりますので金利は他のローンより低いのが特徴です。 現在は、変動金利で0.3%、固定金利で1.33%くらいとなっています。低金利で長期の借入れができるのは住宅ローンだけです。教育ローンや車のローンはもっと金利が高く、借入期間も短い点が違いとなります。

 

住宅ローンを取扱っているのは、普通銀行・信託銀行・信用金庫・JAバンク・労働金庫など民間の金融機関のほか、ネット系銀行などがあります。いくつか比較して決められると良いと思います。その際、金利が低いところもチェック項目ですが、その後の繰り上げ返済なども考慮して、繰り上げ返済時の手数料も確認してみて下さい。0円のところもありますし、ある程度、繰り上げる金額が決められていたり、手数料がかかったりと各銀行により異なります。

 

住宅を購入する際に「住宅ローンはいくら借りられるのか」「いくらなら無理なくローンを返済できるのか」といったご質問をいただきます。住宅金融普及協会のホームページにはシミュレーションがありますのでチェックしてみて下さい。

住宅ローン控除について

住宅ローンを借りると、条件等によりますが住宅借入金等特別控除が受けられます。個人が住宅ローン等を利用して、マイホームの新築・取得または増改築等をし、一定の要件を満たすときにおいて、その取得等に係る住宅ローン等の年末残高の合計額等を基として計算した金額を、所得税額から控除するものです。

住宅ローン控除の図(国税庁HP)

参考:国税庁ホームページ

私が自宅マンションを購入した際は、10年間、住宅ローン控除を受けられました。所得税や住民税が控除され、戻ってきた資金を固定資産税の支払にあてていました。住宅ローン控除は節税につながりますので、物件購入の際は対象となるかご確認ください。購入時期により控除期間は異なりますので、国税庁のホームページでチェックしてみてください。

返済プランも大切

35年ローンを組まれるかたが多いのですが、完済時期が退職後となる場合は、繰り上げ返済も考慮して下さい。退職後も住宅ローンの支払いが長く続くと、セカンドライフの支出が多く、家計が苦しくなってしまうからです。できるだけ仕事をしている間に住宅ローンを返済できるよう計画してみましょう。

 

繰り上げ返済は、毎月の支払い額を下げるパターンと、支払期間を短くするパターンがあります。総支払い額で考えると「支払い期間を短くする」ほうが利息を軽減できます。また、借入れ当初のほうが利息と元金との割合で利息が多めとなります。その為、借入れから早めの時期に繰り上げ返済をするほうが総支払い額を下げることができます。住宅ローン減税が終わった後などに繰り上げ返済について考えられると宜しいかと思います。

 

繰り上げ返済シミュレーションも銀行等のホームページにありますのでご参考ください。金利が高い場合は住宅ローンの借り換えも検討できます。但し、諸費用などもかかりますので試算する際は諸費用も含めて試算することが重要です。

 

「家が欲しい!」ということで、返済期間などを気にせずに 75歳や80歳まで住宅ローンを組まれているかたも少なくありません。年金や退職金で支払うのは大変ですので、できるだけ定年までに完済できるよう家計の収支を工夫してみてください。

最後に

ほとんどの貯金を住宅購入資金にあててしまって、後から教育ローンや車のローンを組むとなると、利息が高く総支払い額的には返済が増えてしまう可能性もあります。何事にも言えますがバランスが大切です。家の購入だけでなく、その後のライフプランやライフイベントも考慮しておくことが重要です。住宅ローンは低金利、かつ長期間で組むことができるローンです。そのローンの内容や仕組みを理解しておくことで、その他の支出とバランスを取ることができます。

 

冒頭、人生三大資金の1つとお伝えしましたが、他の教育資金や老後資金もあります。住宅資金だけでなく他の資金のことも考慮して住宅ローンを組まれるよう参考にして頂ければと思います。

 

 

筆者:藤井亜也(CFP/FP1級)