今年は元旦から大きな地震がありました。令和6年能登半島地震により､被災された皆様に心よりお見舞い申しあげます。
日本は各地で地震という災害がおこる国です。日頃から地震などの災害に備えておく必要があります。
今回はハザードマップの見方や地震リスクについてお伝えしていきます。
ハザードマップの見方
日本では「地震」という大きな災害がどの地域でも起こり得ることは皆さんご存知かと思います。地震は建物の倒壊だけでなく、津波や火災、土砂災害などの二次被害も引き起こすとても怖い災害です。
お住まいの地域、お勤め先、ご実家などのハザードマップを事前に見ておくことで、もし地震があった際はどこに避難すれば良いのかなど把握しておくことができます。
先ずはハザードマップについて、確認していきましょう。
ハザードマップ（英語: Hazard map）
自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したもの。防災マップ、被害予測図、被害想定図、アボイド（回避）マップ、リスクマップなどの名称で作成されている場合もあります。
国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」では、住所を入力することで災害リスクなどを地図で確認することができます。
これだけは知っておきたいハザードマップのポイント！
- ハザードマップは、地域で起こる災害を予測し、被害範囲を記した地図
- 役所や役場で入手できるほか、各自治体のホームページでも確認できる
- 自宅や勤務先などよく行く場所の危険性と、避難場所、避難経路を確認
ハザードマップでお住まいの地域や学校、勤務先で起こり得る災害の種類を確認することができましたら、避難場所なども合わせて確認しておくと安心です。
地震のリスク
次に地震のリスクについてお伝えしていきます。これまで、大きな地震にあったことがない、というかたも多いと思います。地震という災害のイメージがつきにくいと、何に備えてよいかも分かりません。そこで、一般社団法人日本損害保険協会が提供している２つのサイトをご紹介致します。
まず１つめは「地震こわれる診断」です。こちらでは居住階と震度を選択すると、部屋の中の揺れや家財の被害状況のシミュレーションをＶＲ動画でリアルに体感できます。お住まいの居住階を入れて確認してみてください。転倒防止グッズで家財の補強などしておく際に、参考になると思います。
２つめは「マンション管理組合向け地震リスク相談室」です。こちらでは、選択したマンションの耐震基準と免震構造に応じて震度７規模の地震が発生した場合のマンションを取り巻く様々なリスクを確認できるようになっています。被害リスクのほか、管理組合でのトラブルなども紹介しています。
都市部ではアパートやマンションなど集合住宅で暮らしている方が多いと思いますので、こうしたシミュレーションで被害の状況を確認し、それに伴い備えておくということが重要になってきます。
備えておこう！
地震保険は、地震もしくは噴火またはこれらによる津波を直接または間接の原因とする火災、損壊、埋没または流失によって保険の対象について生じた損害を補償する保険です。
火災保険では地震等による火災によって生じた損害、火災が地震等によって延焼、拡大したことにより生じた損害はいずれも補償の対象にはなりません。これらの損害を補償するためには地震保険への加入が必須となります。不動産を所有する場合や賃貸で借りる場合、火災保険だけでなく地震保険への加入もご検討ください。
また、もし地震が来てしまったら、という場合のリスクを知っておくことで対策もたてられると思います。「地震対策グッズ」で検索すると、防災用ヘルメット、非常食、転倒防止グッズなど色々と出てきますので、合わせて参考にしてください。
最後に
今年は元旦から大きな地震、そして航空機事故など、大変な事態が続きました。そして、1月1日の地震から翌2日には支援金の募集を色々な団体や企業がスタートさせています。
年始から悲しいニュースや映像を見て、心が疲弊してしまったかたも少なくないと思います。先ずは私達が日常の生活を大切に過ごすこと、そして支援できることから進めていくことが重要だと思います。
災害から学ぶことは多々あります。ハザードマップの見方を学び、ご自身の暮らす場所や関連する場所の特性を知ること、避難場所を確認しておくことも重要です。
そして地震のリスクを知ることで、備えの対策をたてておくことができます。災害から命を守ることが最優先ではありますが、私たちが暮らす家（不動産）や家財など、大切な資産も守っていく必要があります。本記事も参考にして頂ければ幸いです。
筆者：藤井亜也（CFP/FP1級）
